BtoB、BtoC、BtoE、CtoCとは、
インターネットなどの電子的手段上の環境で契約や決済をする電子商取引全般を指します。
それぞれ、
Bは「Business」を表し「企業」を意味します。
Cは「Consumer」を表し「消費者」を意味します。
Eは「Employee」を表し「雇用者」を意味します。
具体的には、BtoBは「企業間取引」を指します。
具体例としては、楽天やヤフーといったポータルサイトが提供しているサービスを、
利用者でもあるその他の企業側が対価を支払うとともに利用することで、
WEBにおけるビジネス展開を図っていきます。
BtoCは「企業と消費者の取引」を指します。
具体例としては、ネットショップ内で靴を販売している企業と、
そのネットショップで靴を購入する消費者を意味します。
BtoEは会社と会社の従業員(Employee)との間で取り交わされる取引や、
会社が取引先の会社の従業員と商取引を行う場合を指します。
前者は自社製品を特別価格で販売する「自社販売」制度のことを指します。
例えば、靴を取り扱っている会社に勤めている時、
「靴」を買おうと思ったら普通に」買うより安く購入ができます。
後者は製品以外にも旅行や保険、社内研修や業務支援など
会社の福利厚生を指すことが一般的です。
CtoCは「一般消費者間取引」を指します。
具体例としては、ヤフーオークションがあります。
このヤフーオークションは、ヤフーが消費者へ商品を提供するわけではなく、
ヤフーが提供しているオークション場所を利用して、
消費者同士がやり取りをすることを意味します。
現在、電子商取引市場のほとんどはBtoBが占めています。
この略語スタイルが発展し、必ずしも電子商取引に限らなくても、
最近では、ECに限らず広く商取引一般で使われるようになって来ているのが特徴です。